主要港湾における水素ハブの構築動向：グローバル事例と日本の政策への示唆
導入：港湾が果たす水素経済の戦略的役割
脱炭素化の動きが世界的に加速する中、水素エネルギーはその主要な担い手として注目を集めています。水素の製造、輸送、貯蔵、そして利用に至るまでのバリューチェーン全体を構築する上で、港湾は極めて戦略的な重要性を持ちます。特に、大量のエネルギー輸送や産業集積の拠点としての機能に加え、船舶への燃料供給（バンカリング）や地域産業への供給ハブとしての役割が期待されています。
世界各国では、将来的な水素の大量流通を見据え、主要港湾を水素エネルギーの輸出入、供給、利用の複合的なハブとして開発する構想が進んでいます。これらの「水素ハブ港湾」の構築動向を把握することは、国際的な水素サプライチェーンの形成や国内の水素導入拡大に向けた政策を検討する上で不可欠です。本稿では、世界の主要港湾における水素ハブ構築の現状と具体的な取り組み事例を紹介し、そこから日本の政策立案への示唆を考察します。
なぜ港湾が水素ハブとして重要なのか
港湾が水素ハブとして機能する理由は複数あります。
- 地理的優位性: 大量輸送に適した海上輸送の玄関口であり、国際的な水素サプライチェーンの結節点となり得ます。
- 既存インフラ: 既存のエネルギーインフラ（パイプライン、貯蔵施設、発電所など）や産業施設が集積しており、これらを活用または転用することで効率的なシステム構築が可能です。
- 産業集積: 製鉄所、化学プラント、製油所など、エネルギー多消費産業が立地していることが多く、これらの産業への水素供給拠点として機能します。
- 新たな需要創出: 船舶燃料としての水素（またはアンモニア、メタン等）供給（バンカリング）拠点となることで、海事分野における新たな水素需要を創出できます。
- 内陸部への供給: 港湾を起点として、パイプライン、トラック、鉄道などを活用し、内陸部の需要地へ水素を供給するネットワークのハブとなります。
これらの要素が複合的に作用することで、港湾は水素バリューチェーンの効率化と規模拡大に不可欠な役割を担うと考えられます。
世界の主要港湾における水素ハブ構築事例
世界各地で、港湾を中心とした水素ハブ構想が具体化しています。いくつかの代表的な事例を以下に示します。
- ロッテルダム港（オランダ）: 欧州最大の港湾であり、古くからエネルギー輸送の要衝です。再生可能エネルギー由来の水素（グリーン水素）輸入ターミナルの整備や、港湾地区の産業向けに水素パイプラインネットワーク「Hydrogen Backbone」の構築が進められています。域内の工業地帯やドイツへの水素供給ハブとなることを目指しています。既存の天然ガスインフラの活用や転用も検討されています。
- ハンブルク港（ドイツ）: ドイツ最大の港湾であり、北部ドイツにおける水素経済の中心地となることを目指しています。輸入ターミナルの計画に加え、港湾区域内でのグリーン水素製造、産業利用、および将来的には船舶バンカリングに向けたプロジェクトが進行中です。周辺の製鉄所や化学工場への供給、さらには欧州内の水素バックボーンへの接続が視野に入れられています。
- 米国湾岸地域（例：ヒューストン港、ルイジアナ州ポートエリア）: 既存の石油・ガスインフラや炭素貯留ポテンシャルを活用したブルー水素製造に加え、再生可能エネルギー資源を活かしたグリーン水素製造のポテンシャルも有しています。特に、インフレ抑制法（IRA）による税額控除を追い風に、大規模な水素製造・輸出プロジェクトが多数計画されています。これらの港湾は、国内外への水素（アンモニアなどを含む）輸出拠点となる可能性が高く、国際的なサプライチェーンの主要プレイヤーとなり得ます。
- オーストラリア（特に西オーストラリア州、南オーストラリア州）: 豊富な再生可能エネルギー資源と広大な土地を活用したグリーン水素製造、および海外への輸出拠点化を目指しています。ポート・タコマやオークランド港など、複数の港湾で大規模な水素・アンモニア輸出ターミナルの開発計画が進んでいます。アジア太平洋地域、特に日本や韓国への主要な水素供給元となることが期待されています。
- 中東地域（UAE、サウジアラビアなど）: 低コストの再生可能エネルギー（太陽光）と化石燃料由来の炭素貯留（CCS）を組み合わせたブルー/グリーン水素・アンモニア製造プロジェクトが活発化しています。ネオム（サウジアラビア）やアブダビ（UAE）などでは、大規模な輸出ターミナルを含む水素ハブ構想が進んでおり、主要な水素供給地域としての地位を確立しつつあります。
これらの事例に共通するのは、単なる輸出入拠点にとどまらず、製造、貯蔵、域内・内陸部への供給ネットワーク構築、新たな需要開発（バンカリング等）といった複数の機能を持たせた複合的なハブを目指している点です。また、多くの場合、既存インフラの活用や他産業との連携が重要な要素となっています。
水素ハブ構築における共通の課題
世界の港湾で水素ハブ構想が進む一方で、共通の課題も存在します。
- 巨額の初期投資: 水素製造プラント、輸送パイプライン、貯蔵施設、輸出入ターミナルなどのインフラ構築には、多大な資金が必要です。
- 安全規制と標準化: 水素の取り扱いに特化した安全基準や国際的な規格が十分に整備されておらず、インフラ設計や運用における不確実性をもたらしています。
- 需要の確保と拡大: 大規模なインフラ投資に見合うだけの安定的な需要を、早期に確保する必要があります。産業界や海事分野での水素利用促進策が不可欠です。
- 国際連携: 国境を越えた水素輸送には、供給国と需要国の間の長期的な供給契約や、輸送方法（液化水素、MCH、アンモニア等）に関する共通理解、関連インフラの相互接続性が必要です。
- 社会受容性: 港湾地域住民や関係者からの理解と協力を得ることが重要です。
日本の港湾における取り組みと政策への示唆
日本も、水素社会実現に向けた国家戦略を推進しており、主要港湾を水素エネルギーの導入拠点とする計画を進めています。
具体的には、液化水素や液体アンモニアの受入基地整備、港湾区域内の臨海部産業へのパイプライン供給、将来的な船舶バンカリング機能の導入などが検討されています。神戸港や横浜港など、複数の港湾で実証事業や整備計画が進行中です。
世界の動向を踏まえると、日本の政策において考慮すべき点としては以下が挙げられます。
- 重点港湾の戦略的選定と集中投資: 複数の港湾で分散的に整備を進めるのではなく、地理的優位性、既存インフラ、産業集積、周辺地域との連携ポテンシャルなどを総合的に評価し、将来的な水素需要の中心となる可能性が高い港湾を戦略的に選定し、インフラ整備への集中投資を検討することが有効と考えられます。
- 国際サプライチェーン構築に向けた官民連携: 安定的な水素調達には、海外の供給港湾との連携強化が不可欠です。供給国政府や企業の動向を注視しつつ、商社、エネルギー企業、海運企業などが一体となった国際的なサプライチェーン構築を政府として支援・後押しする必要があります。長期的な調達契約や共同でのインフラ投資なども選択肢となり得ます。
- 港湾区域内における需要創出とインフラ整備の一体的な促進: 受入基地整備と並行して、臨海部の製鉄所、化学プラント、発電所などにおける水素利用転換を促進する政策インセンティブを強化することが、インフラへの投資判断を後押しします。また、船舶バンカリングの早期実現に向けた技術開発支援や規制整備も重要です。
- 多様な水素キャリアへの柔軟な対応: 液化水素、液体アンモニア、MCHなど、様々な形態での水素輸送が想定されます。特定のキャリアに偏らず、それぞれの特性を踏まえた上で、複数のキャリアに対応可能なインフラ整備を検討することが、将来的な調達先の多様化やコスト効率化につながる可能性があります。
- 規制・標準化の国際協調: 水素の安全基準や測定・取引に関する標準化は、国際的な水素流通の円滑化に不可欠です。主要国や国際機関と連携し、これらの整備を主導していく姿勢が求められます。
結論
世界の主要港湾では、エネルギー転換の波を捉え、水素エネルギーの新たなハブとなるべく積極的な投資と構想が進められています。これらの動きは、将来的なグローバル水素市場の形成を強く示唆しています。
日本が国際的な水素サプライチェーンの中で確固たる地位を築き、国内での水素導入を加速させるためには、世界の水素ハブ港湾構築動向を深く分析し、その知見を日本の港湾政策やエネルギー政策に戦略的に活かす必要があります。重点港湾の選定、国際連携の強化、需要と供給インフラの一体的な整備促進、多様なキャリアへの対応、そして国際的な規制・標準化への貢献といった多角的な視点からの政策検討が、日本の水素経済の実現に向けた重要な鍵となるでしょう。